2020の東京オリンピックに向けて、テレワークの導入検討・準備を進めていた企業は多かったと思います。そんな矢先、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、大企業を筆頭に前倒しでテレワーク導入を始めた企業が多くみられます。急ピッチでの整備が求められます。株式会社リクルート住まいカンパニーが実施した、「テレワーク（リモートワーク）×住まいの意識・実態調査」の結果によると、テレワークの実施については、17％が既に「実施中」、28％が「導入を考えている・興味がある」、55％が「興味がない・仕事の性質上無理」と回答しています。
職種別にみてみると、実施中で多いのが「企画／マーケティング」（38％）、「Web／クリエイティブ系」（30％）、「エンジニア」「営業」（ともに24％）、「事務・経理・総務・人事」（16％）と続きます。公務員でも12％が導入済です。「導入を考えている」との回答で注目すべきは、「事務・経理・総務・人事」で、34％が興味があるとしています。ＨＲテクノロジーの発展により、事務系は確実にテレワークができる環境が整いつつあるようです。
テレワーク実施場所で最も多かったのは、「リビングダイニング」（59％）で、そのうち専用のスペースがあるのは20％。その他、「書斎等専用ルーム」（19％）、「カフェ・喫茶店」（12％）、「寝室・ベッドルーム」（10％）と、圧倒的に自宅で働く人が多いようです。
自宅環境の整備については、テレワーク実施にあたり、自宅を仕事に適した環境に整えたかという質問では、70％が「環境を整えた」と回答しています。その内容として、「仕事の資料・ＰＣ置き場・収納スペースを作った」（28％）、「ネットワーク環境を整えた」（26％）、「モニター・プロジェクター等用意した」（24％）が挙がり、金額的には、10万円以下を費やした割合が64％と過半数を超えています。
